東洋マーク製作所が選ばれる理由

各種ステッカー・カー用品の企画・製造・販売事業

50年以上におよぶステッカー製作は1800種類以上

株式会社東洋マーク製作所は、前身である研美社の創業以来、クルマやバイクなどに使用されるステッカー製作を中心に事業を展開してきました。創業当時はタクシーなどの業務用車両に必要な表示のためのステッカー需要を見込んでの事業でしたが、時代の変化とともにクルマやバイクが単なる乗り物ではなく個人の楽しみや自己主張の手段としての役割も担うようになりました。そんな時代の流れに応じる形で、各種ステッカーの企画製作を行い、数々のヒット作を世に送り出してきました。
そのラインアップは1800種類を超えており、その中には多くの方がよく目にしているおなじみのものも数多く含まれています。その後、クルマやバイクといった乗り物だけでなく、寺社仏閣のお守り、ステッカー、広告物、立体物などのニーズにもおこたえをすることで成長をつづけ、現在にいたります。創業から50年以上の歴史を持つ老舗(しにせ)企業となった東洋マーク製作所ですが、長い歴史に裏付けられた信頼と実績を損ねることなく、これからもお客さまのご要望を形にいたします。

企画から納品までワンストップサービスをご提供

企画・デザイン部門をはじめ、印刷、裁断などすべての工程を自社内で完結しており、お客さまから「こんなステッカーが欲しい」というご要望に応じて、ワンストップで形にできる生産体制を確立しています。
ワンストップであることは、お客さまにとって発注の省力化だけでなく多くのメリットをもたらします。企画段階や製作段階など、通常は各工程の調整などで多くの時間と労力を費やしますが、自社内で全工程を完結している東洋マーク製作所では、より柔軟で迅速な対応が可能です。
もちろん近年多くなっている小ロット多品種生産にも対応可能で、小回りのよさも強みのひとつとなっています。

豊富なノウハウから最適なステッカー製作をご提案

長年にわたるステッカー製作を通じて蓄積された豊富なノウハウや「引き出し」の多さも、東洋マーク製作所の強みです。お客さまの企画意図を踏まえ、最適なデザインやステッカーの材質選び、さらにはインク選びにいたるまで、多方面から最適なご提案をいたします。
特にインク選びについては、紫外線や時間の経過などによって変色などの影響をもっとも受ける重要なものですから、使用用途や使用場所を十分に考慮する必要がありますが、弊社の豊富なノウハウや過去の「引き出し」、を最大限に活用したうえで、最適なインクをご提案いたします。ここも弊社の腕の見せどころであると考えています。
豊富なノウハウや過去の「引き出し」は東洋マーク製作所にとっての大きな財産です。

アルコール検知器販売事業

時代に先駆けて、高まる飲酒運転根絶のニーズにおこたえ

重大事故につながる恐れがある飲酒運転においては、社会全体の大きな問題です。過去には痛ましい事故もあり、そのたびに飲酒運転の厳罰化や取り締まりが積極的に行われています。クルマやバイクに関連する製品を取り扱う企業として、事業を通じて飲酒運転の問題は早くから着目をしていました。そこから生まれたひとつの答えが、アルコール検知器事業の展開でした。東洋マーク製作所が取り扱いをはじめたころには、まだ飲酒運転に対する社会全体の関心も低かったのですが、飲酒運転が原因の重大事故が起きたことをきっかけに、バスやタクシー、トラックといった事業用車両でのアルコール検知の義務化などがはじまるなど、時代背景の変化もあって社会全体の関心も一気に高まったことで、時代に先駆けて手がけたアルコール検知器が注目を集め、東洋マーク製作所にとっての新たな事業として成長を遂げることとなりました。

飲酒運転の陰に潜む「残酒運転」を根絶、コンプライアンス強化を支援

これだけ飲酒運転に対する社会の風当たりが強いと、さすがに飲酒をした直後にハンドルを握るといった露骨な事例は少なくなりました。しかし、そこにひとつの落とし穴があります。飲酒運転ではなく、「残酒運転」の問題です。
「残酒運転」とは、前日に飲んだお酒のアルコールが朝になっても分解されずアルコールが残っている状態で飲酒運転をしてしまうことです。本人には飲酒運転の自覚がないため、無意識のうちに重大事故のリスクを高めていることが問題視されています。
お酒1合であっても分解するのに4~5時間を要するとされており、2合になるとその倍の時間を要します。このように前の晩に飲んだだけという場合であっても、分解が間に合わないことで呼気からアルコールを検知することがあります。
無意識にお酒が残った状態でハンドルを握ってしまうことがないよう、「残酒運転」対策によるコンプライアンス強化としてのアルコール検知器導入をご提案いたします。

アルコール検知器導入による交通安全と危機管理をもっと多くの企業さまに

タクシーやバス、トラックなど自動車運送(いわゆる緑ナンバー)の事業者さまでは、すでにアルコール検知器の導入が義務づけられています。しかし、自動車を使用する事業所はこれだけではありません。メーカーさまや商社さま、金融機関さま、各種サービス業など事業に使用するクルマやバイクをお持ちの企業さまにとっても、飲酒運転・残酒運転によるリスクは変わりません。
アルコールが原因の重大事故を一度でもおこしてしまうと企業イメージの失墜などダメージもはかりしれません。危機管理の一環としてアルコール検知器の導入をご提案いたします。
運送事業者さまには安全推進を専門的に担当する部署や担当者が配置されているため、アルコール検知器の導入もスムーズなのですが、そのほかの業種の事業者さまにおいては、アルコール検知器を導入したものの、だれが主体となって管理をするのかなど、スキームの確立にお悩みをかかえていることがあります。そこでアルコール検知器導入の豊富なノウハウを持つ東洋マーク製作所では、検知器導入における責任所在の明確化やスキームの確立などについてもご提案、サポートいたします。